一般社団法人　日本フットケア・足病医学会

理事長挨拶

日本フットケア・足病医学会理事長就任
所信表明（Inaugural address）, 3rd version

　日本フットケア・足病医学会の理事長を拝命しております神戸大学大学院医学研究科形成外科学の寺師浩人です。
2019年に（旧）日本フットケア学会と（旧）日本下肢救済・足病学会が合併し、同年7月1日に日本フットケア・足病医学会が設立されました。初代、小林修三理事長の後を引き継いで、同年9月に二代目理事長を拝命し、3年6カ月同学会を率いてまいりました。同時にPODIATRY Projectを立ち上げ、これを所信表明（Inaugural address）とし推し進めてまいりましたが、コロナ禍でもありなかなか前に進むことができず、多くの会員の皆様にはご不満を抱えておられたのではないかと愚考しています。大きなProjectではありますが、レールに載せるだけでは意味がありません。二期目をお認め頂いたのも、もう少しやりなさいとの叱責であり叱咤と受け止めております。そこで、下記のようなプロジェクトを計画し推進してまいりたいと存じます。その骨子は、前回同様、 PODIATRY（足病学）の文字をそれぞれ頭文字にして、PODIATRYProjectと呼び、2023年2月に3rd versionとさせていただきます。

それぞれ以下に説明を加えます。

１）Podiatric Medicine（足病医学）：日本版足病医学を学会主導で確立する。

　周知のように西洋には医学、歯学と同列で足病医学があり、東洋には医学と歯学のみで足病医学が歴史的にも存在しません。わたしたちが抱えている足病疾患は医学のみの分野ですが、そもそも東洋には医学の中で足病医学が存在していないことから、その診断学と治療学および予防学が進んでいません。今後、西洋のように医学部、歯学部、工学部、経済学部、、、のように東洋において一学部として足病学部が文部科学省の元で設立されることはありませんので、学会主導で日本版足病医学を確立する必要があります。その主導的役割を日本フットケア・足病医学会が担うことです。2022年、東信良委員長主導の下、本学会から新しいガイドラインが出版されました。通常のガイドラインと異なり、世界でも稀な多診療科・多職種による混合のガイドラインです。その中で、日本で初めて「足病」の定義を確立しました。「起立・歩行に影響する下肢・足の形態的、機能的障害（循環障害，神経障害）や感染とそれに付随する足病変に加え、日常生活を脅かす非健康的な管理されていない下肢・足を足病と定義する」としています。ここでは、疾患概念を抱擁した内容で、様々な障害に至る前段階である未病から診ていく必要性を唱えています。これに基づき、従来の疾患に至る前から関与していく重要性を訴えていきたいと思います。

２）Orthotist and Orthopedic shoes（装具士と整形靴）：下肢・足部変形や足潰瘍に特化した義肢装具士や整形靴専門家を育成する。

　義肢装具士の主たる仕事は、義肢（Prosthesis：義手、義指、義足）と装具（Orthosis：靴型装具を含む補助器具）の作製＆装着ですが、下肢・足部変形や足潰瘍に積極的に参加している義肢装具士はまだ少ないと考えています。国家資格の受験が可能な10学校におけるカリキュラムにも同学問が十分とは言えず、国家資格取得後に民間企業に就職する人材が多く、上記に特化した人材確保が困難な状況です。これら育成校（卒前教育）や義肢装具士協会（卒後教育）にも積極的に働きかけ、下肢・足部変形や足潰瘍にも十分に対応可能な人材確保に協力したいと考えています。また、整形靴専門家育成機関は我が国では1校のみで廃校が決まっています。整形靴専門家が下肢・足部変形や足潰瘍を持つ患者に対して靴型装具を作製できる現場が少ないことも指摘されており存続の危機でもあります。これらの学校や協会と連携をさらに強化していく方針です。それには、後述するHealth Insurance（保険診療）のインセンティブ強化と連動していかなければなりません。さらに、2021年9月に厚労省から各都道府県知事に「現行制度下の実施可能な範囲におけるタスクシフト／シェアの推進について」が、医師以外の各医療団体へ通達されました。日本義肢装具士協会では、いち早くこれに反応して当学会との連携で、医療安全確保のための教育・研修の卒後教育制度を立ち上げています。

３）Diabetic Foot and Dialysis Foot（糖尿病足と透析足）：糖尿病足（糖尿病性足病変）や透析足（透析患者の下肢病変）の国民への啓蒙を強化する。

　日本フットケア学会と日本下肢救済・足病学会の活動でDiabetic Foot（糖尿病足）という言葉は普及してきましたが、実際に潰瘍が発症し外来を受診される患者が後を絶たない状況がなお続いています。合併後の新学会においても広報活動の一環として推し進めてきましたが、まだ広報不足です。現在、我が国では糖尿病が強く疑われる患者数は約1,000万人（疑いを含めると2000万人）でその半数が末梢神経障害を合併しているとすれば、糖尿病性末梢神経障害罹患患者数は約500万人です。糖尿病に罹患し、明日にでも足潰瘍を発症する危険性がある患者数が約500万人いると言い換えてもよいと考えます。また、我が国で、糖尿病に合併しやすい末梢動脈疾患（以下PAD）患者数や透析患者も増加の一途です。国策の一環である「人口透析患者の下肢末梢動脈重症化予防」の評価として「下肢動脈疾患指導管理加算」により意識改革が促されましたが、地方厚生局への届け出も約70%の施設に抑えられています。未だその予防的効果が十分に発揮されていません。透析患者の下肢病変は、慢性腎不全に伴う下肢病変として、血管の石灰化が有名ですが、非古典的動脈硬化リスク因子として挙げられ、下肢血流障害やカルシフィラキシスなどの皮膚障害を招きます。前述の１）Podiatric Medicine（足病医学）の項目でも述べましたが、疾患として罹患する前段階である未病も「足病」に含まれます。糖尿病診断と同時に足病予防に努める意識付けを如何にするかが、サルコペニア、フレイル予防にも繋がり、最終的に下肢大切断（自身の体の一部を失うこと、歩行を失うこと）予防へと繋がることの認知は国民に広く知れ渡っているとは言えません。溝上祐子広報委員長指導の下、Diabetic Footのさらなる国民への啓蒙を進めていく義務が当学会にはあると考えています。

４Insurance Coverage（保険診療）：下肢創傷処置や装具装着、創傷リハビリテーションを含めた診療行為やフットケアへの保険診療点数獲得を目指す。

　下肢創傷処置には、その場の適切な診断と創傷処置が含まれます。また、実診療では、靴の正しい履き方を確認し、靴を脱ぎ、靴下を脱ぎ、創傷を確認する作業から始める必要があります。また、適格な診断と創傷処置後に靴下を履き、靴の正しい履き方及び歩行指導に至るまでを含み、一人の患者に対して30分近くを要します。これは、足部以外の創傷処置とは量質とも全く異なるものでありますが、それに見合った保険診療点数が付かなければ、足潰瘍に対する十分な創傷処置が施されない側面もあり、結果的に不十分な創傷処置が施行されかねない危険性がありますので、適切な保険診療点数を獲得することが以前より望まれてきました。このことに関して、第一期目でも理事長直轄の「下肢潰瘍の創傷処置アドホック委員会」を設置し、大浦紀彦委員長の指導の下、積極的に厚労省へ働きかけてきました。2022年の保険改定において、下肢創傷処置の新設と同管理料が認められたことは感激の至りです。一方、静脈うっ滞性潰瘍に関しては、日本静脈学会の強い御指導と御協力があり、前回の保険収載において弾性ストッキングコンダクター取得を条件に当学会認定師にも道を開いていただきました。今後引き続き、わたしたちの中で長年育まれてきたフットケアによる予防的効果を広く国民に浸透させていかなければなりません。これら足病予防対策が潰瘍発症予防や医療費削減に繋がることを厚労省へ強く訴えていきたい所存です。これらの普及は、超高齢化社会を迎え、在宅医療や介護の現場にも反映されるべきであると考えます。わたしたちが抱えている下肢と足の疾患は大病院や専門病院のみで予防・治療がされている現状を変えていかなければなりません。そのような考えから、二期目には在宅医療委員会を立ち上げました。また、装具装着に関してもロッカーソールサンダルなどの創傷用の装具や必要なフットウェア等、さらには後述する下肢慢性創傷に対する早期リハビリテーションへの適切な保険収載も、患者の歩行を守り生活を護ることに繋がりますので、我が国政府が掲げる「健康寿命促進」の担い手となると確信しています。その一環として進めたいのが、遠隔連携ソフトJOINの普及です。学会員である松本健吾氏が開発したソフトですが、便利ものとして普及させるのみに留まらず、インセンティブとして診療報酬獲得に向けていきたい所存で、学術委員会内に「遠隔連携ソフトJOINの診療報酬獲得に向けてのWG（松本健吾WG長）」を二期目に立ち上げました。新しく立ち上げたデジタルトランスフォーメーション（DX）委員会とその中のスマートシューズ・足部センサーの開発・実践ヘルスケアデータ推進WGと一緒にその方向性を考えていきたい所存です。また2022年の保険改定において、下肢創傷処置と同管理料（新規）と糖尿病足に対する運動器リハビリテーション料（追加）が算定されるようになりましたので、その前後の地域包括を遠隔連携ソフトで繋がるようにできればと考えています。
また、現在、松岡美木認定委員長のもと、学会のフットケア指導士と認定師の位置付けと認定の改定を進めているところです。様々な保険収載の獲得に関わる重要な変革であるという認識です。

５）Ambulation without Amputation（歩行と下肢切断ゼロ）：歩行を守り、下肢切断をなくす。

　患者本来の歩行を守ることは人間の尊厳に近いものと考えます。ところが、下肢切断術を施行せざるを得ない患者数が減少したデータは現在のところ我が国には未だありません。また、大切断回避が生命予後を改善するデータもありません。これまでのデータでは、できる限り下肢の長さを保つことで、患者の歩行が維持可能であることが示されています。また、残念なことに、PADを持つ患者において、創傷が発症し一旦重症下肢虚血に至ると、初診時すでに歩行機能を失ってしまった患者が4人に1人近くおられることも事実です。これはPADを持つ患者群では、すでに創傷を持つ以前から歩行機能が失われつつある病態（サルコペニアとフレイル）であると言えますので、糖尿病内科、循環器内科、透析科などの内科的な課題であることは明白です。創傷を持つ患者の歩行を守ることは人口に膾炙してきていますが、それに至らない患者の歩行維持には未だ一般に目を向けられていません。それには、国民への啓蒙（広報活動）のみならず広く医療者への意識改革が必要で、当学会の責務と考えています。まさに、病気が潜在化する前に予防する“先制医療”の重要性を、横断的学会である当学会が主導的立場で各学会と連携しながら訴えていくことが大切です。学会員一人一人が、それぞれの属する各学会へ唱え続ける責務があると考えます。その中で、「LEAD、フレイル研究WG（東信良WG長）」もその一翼を担っていかなければなりません。

６）Translational Research（橋渡し研究）：臨床へ橋渡しする基礎研究を推進します。

　残念ながら一期目で進まなかったprojectの一つです。橋渡し研究は、基礎研究の成果の中から有望な知見を選び、医薬品や医療機器開発に要する臨床研究に至るまでの工程を一体的に捉えた開発戦略を策定することにより、効率的かつ効果的に医療としての実用化につなげることを目的とします。当学会は、現時点では多職種、多診療科の集まる烏合の衆です。それぞれの職種や科においては多くの基礎・臨床研究が独自の分野でありますが、当学会における独自の研究は未だありません。しかし、当学会ならではの横断的研究ができる蓋然性は他の学会よりも高いと考えています。それには目的を統一してそのための多職種・多診療科研究が施行されるべきです。例えば、目的を「歩行維持」として、多くの職種が参入することにより介入研究が叶います。また例えば、目的が「ある新規デバイスの血管内治療の血流改善」であったとしても、そこにリハビリテーション職介入の有無で結果が変わる可能性もあります。これは、他の学会にない烏合の衆である当学会の強みでもあります。臨床結果に繋がる研究促進も当学会の担う戦略の一つに加えたいと考えています。現在、唯一進めているのが、学術委員会の中でWGとして認められた「LEAD、フレイル研究」です。他分野においても、当学会ならではの横断的研究を推進していきたいと思います。

７）Rehabilitation for Gait and Life（歩行と日常生活のためのリハビリテーション）：創傷発生予防と創傷治癒促進、さらに人間的生活維持のためのリハビリテーションを推進する。

　本学会では、サテライト研究会として「下肢慢性創傷の予防・リハビリテーション研究会（河辺信秀委員長）」があります。その目的は、「理学療法士、義肢装具士、作業療法士が医師の指示のもと、緊密な連携をもち、下肢慢性創傷患者の創傷治癒、予防への貢献に加え、その病態と治療の過程で発生する心身機能低下や生活機能低下の改善、および社会参加のための介入手法を確立するべく、知識・技術の発展に寄与し、教育・啓蒙活動を行うこと」です。当研究会は、これまで2015年から（旧）日本下肢救済・足病学会学術集会会期中、そして当学会会期中に毎年開催されてきました。現在までの成果は、厚生労働行政推進調査事業費補助金（いわゆる厚労科研；大浦研究班“骨太研究”）の一環として「足病治療の目的“起立、歩行”の支援のための連携～リハビリテーションの早期介入～」を多施設で研究してきました。具体的には、「入院中にリハビリテーションを行った下肢慢性創傷患者の歩行再獲得、創傷治癒、自宅復帰に関する検討」と「早期リハ関与による下肢創傷患者の入院期間短縮と歩行率向上による医療費削減を目的とした前向き研究」です。これは、下肢慢性創傷患者への適切な早期のリハビリテーション関与が、創傷治癒に悪影響を及ぼさず、歩行再獲得と自宅復帰を促進させるもので、将来的に医療費削減にも繋がる内容です。４）Insurance Coverage（保険診療）項目でも述べましたように、下肢慢性創傷に対する早期リハビリテーションへの適切な保険収載を目指し、我が国が掲げる「健康寿命促進」の旗手を担うべく、当学会でも引き続き同研究会をサテライト研究会として継続させたい意向です。この活動の成果もあり、当学会における理学療法士の会員数は飛躍的に増えてきました。リハビリテーション介入職である理学療法士、義肢装具士、作業療法士のそれぞれの協会と積極的かつ緊密な関わりを今後も持ち続け、当学会を通じて患者の歩行と生活の維持向上に寄与したいと考えています。
また、足病においては、創傷などの外部障害のみならず、心臓病、PAD、腎臓病などの内部障害も大きく関与します。それは歩行のみならず生活維持のためのリハビリテーションを含むという意識も必要と考えていますので、当初の７）Rehabilitation for Gait としていたところに2nd versionではand Life（日常生活のための）を加えました。そして、このような活動が認められ、2022年の保険改定において、「運動器リハビリテーション料の算定要件の見直し」があり、対象となる疾患についに「糖尿病足病変」が含まれることとなりました。このことを機に、今後この分野において、多くの理学療法士が参入していただければと思っています。

８）Yield Foot Care and Footwear Awareness among Asian Population（東洋人向けのフットケアとフットウェアの普及）：広く東洋人へ向けての幅広いフットケアとフットウェアの普及活動を推進します。

　東洋（アジア諸国）を見渡してみると、まだまだ靴文化を持たないばかりか裸足、スリッパ履きです。我が国が醸成してきたフットケア文化を海外特にアジア諸国に輸出し指導していく時期にあると考えていますが、これもコロナ禍の中、進めることができなかったprojectの一つです。国際糖尿病連合（IDF）の発表によると、糖尿病は世界のどこよりも急速にアジア地域で広がっており、世界の糖尿病有病者の3分の1はこの地域に集中しています。インスリン分泌能力を比較したデータによると、アジア人は米国白人に比べるとインスリン分泌が半分程度で、アジア人のインスリン分泌能力は弱いのが特徴です。脂肪とカロリーが高い欧米式の食事、運動不足、遺伝的背景が、アジア人における糖尿病患者の増加の重要な因子ですが、適切なフットケアと適切な履物がない運動推進は足潰瘍を誘発させるばかりです。きめ細かい日本のフットケア技術は、爆発的に増加しているアジアにおける糖尿病患者の足を救うことにきっと寄与するはずです。糖尿病増加の発信は常に足病変増加とセットでなければならず、その予防のためのフットケアとフットウェア推進は当学会の役目だと確信し普及活動を支援していきたいと考えています。
また、子供の足・靴改革も必要だとの考えから、一期目で学術委員会の中に、「子どもの足・靴改革WG」を立ち上げ、コロナ禍の中においても積極的に活動してきました。塩之谷香WG長に深謝いたします。日本人に多い外反扁平足は学童期前からすでに始まっているのではないか、足が成長する大切な期間に履きやすい脱げやすいズック靴でよいか等の検証です。西洋社会では、小児期より正しい靴を履く教育が存在していますが、我が国にはそのような文化はありません。その検証のためには、幼少時期の足の骨格の変化（足幅、足高、アーチ高の計測などの経時的変化）の研究から始める息の長い計画で、学校法人や靴製作会社との理解と連携を必要とします。そして、2023年ついにWGから「小児靴の手引き書」が完成しました。学会員のみならず、学校保健、靴制作会社のみならず、広く国民に提供し文部科学省へのアプローチの礎としたい意向です。今後もWGの活動を支援し続け、生まれてきた子供が歩き始めた時から将来の日本人の足を守っていきたい所存です。

英語版はこちら

上記8つの項目から成るPODIATRY Project, 3rd versionを理事長の今後の所信表明として掲げ、任期中にできる限り推進してまいります。
実現のために現在下記20委員会と5WGを立ち上げています。

2023年　2月
日本フットケア・足病医学会　理事長
寺師浩人